「今後、不景気・インフレとなる可能性が高いと思われるため、年収が下がる前に資産を持つ意味でマンション購入を薦めています。ファミリータイプ・複合再開発・駅近などの条件がそろえば、資産価値向上も十分期待できます」
評論家の市川宏雄氏も、これでも都心で、評価されてきた価値は不変との姿勢だが、検討を加えるべき点があると話します。
「2020年の春〜夏、都心居住の富裕層が軽井沢の別荘に一時避難した事象がありましたが、実は、同様のことがNYマンハッタンと郊外の別荘地でも見られました。将来、今回のような危機が再び起きる可能性もありり、首都圏の周辺にセカンドハウスを持つことは検討するに値するでしょう、この先、今以上に都心と郊外のデュアルライフを選ぶ人は増えるのではないでしょうか」
資産価値だけでなく、安全・安心な暮らしが手に入る点でもRC仕様の分譲マンション有効な選択肢となる。評論家の中川一樹氏は、
「木密地域などの再開発で誕生するマンションは、被災リスクを減らす効果があります。今の新耐震の分譲マンションは、強靭な耐震、耐火性を備えいるために、被災を予防する、”事前復興マンション”ともいえます」と話しています。
働き方の変化もポイントです。コロナ禍によって、促進されたテレワークは今後のマンションづくりに大きな影響を与えると評論家の光井純氏は言っております
「在宅でできることと、会社で皆が集まらなければできないことの線引きができつつあり、新しい働き方を支える住まいが求められでしょう、間取りはゆったりしたプランニング、多目的に使える共用スペースも必要です、また、複合再開発で生まれる街、も、新たな働き方に適していると思います、そうした街は、時にノートPCやIPadを片手に自宅・オフィスを出てカフェで仕事をすることも簡単です。新しい街の新しいカフェは、電源やWIFIがあるので、仕事しやすいです、”職場”が街に移れば社会のニーズが見え、新たな気付きや新しいアイディアを得やすい上に、ストレスも減ります、複合面再開発で生まれる街には、そうした可能性があると思います
ソフト面、コミュニティ面にも目むけることも必要です、評論家小泉秀樹氏は、大手のマンションデベロッパーに期待を寄せています
「売っておしまいでなく、竣工後も住人の暮らしをサポートすることの重要性が、注目されています。理想的なのは、デベロッパーが一定数の住戸オーナーとなり、それを賃貸住宅として、貸す仕組みをつくること、賃貸人住宅の住人の入れ替わりで新陳代謝が維持され、全住人が一斉に高齢化していくことを抑える効果が期待できます、加えて単身者・夫婦・家族など多様な家族構成に対応した間取りプランになっていれば、多彩な住人が暮らす場になるでしょう。タワーだけでなく、中低層の集合住宅も敷地内にあれば、さらに住人のバリエーションは増すはずです」
この20年間、評価を高めてきた都心居住の価値は、不変であり、マンションを含む街開発もさらに進化は続きそうです、ニューノーマルな住まい方に向け、各デベロッパーの新提案に注目し、2021年に以降に価値のある選択してくださいませ
2005年以降の湾岸タワーマンションとして注目された、「月島〜勝どき〜晴海」
湾岸エリアが人気を集めて要因の一つは、分譲当時の価格に値ごろ感があったことです、工場跡地・倉庫跡地・低層な木造密集地など、20年前は当時はまだ、生活環境として認知度が低い立地だったこともあり、都心の山の手エリアと比較して手が届きやすく、なおかつ、平均専有面積も広かったです。こうした要素が、特に若い子育てファミリーの人気が集める理由になりました、
